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太陽光発電の価格や設置費用について

太陽光発電システムの価格や設置費用はどのように構成され、何を基準に良し悪しや高い安いを判断したら良いのでしょうか?

販売店の意向や、設置後の利回り、収益などあらゆる観点から「太陽光発電システムの価格と設置費用」について解説いたします。




太陽光発電の設置費用は本体価格だけじゃない!

太陽光発電システムの設置費用は、本体価格だけで決まるわけではありません。

価格を決める要素は大きく分けて2つ。
「設置場所の環境」と「販売店の意向」です。
以下に、それぞれの要素がどのように太陽光発電システムの販売価格に影響をおよぼすか解説いたします。





太陽光発電の設置環境から設置費用を考える


【 設置費用が高いケース 】
● 瓦屋根
→ スレート屋根であれば設置する労力が他の屋根材より少ないので設置費用が低い。瓦の場合、架台を固定するためのアンカーを打ち付ける瓦部分を剥がして、地上に一旦降ろし、穴をあけるため非常に手間がかかります。

● 設置する屋根面が多数
→ 太陽光パネルを設置する屋根面が多いと、配線などの部材が増え、工事の労力も大きいので設置費用が高い。

● 屋根勾配が6寸以上
→ 屋根勾配が6寸以上の場合、作業中の安全対策のため足場が必要となり、足場設置費用が上乗される。

● 販売店の工事拠点から遠い
→ 商品や部材を格納する倉庫から太陽光発電の設置場所が遠い場合、交通費や宿泊代がかかるため、販売価格に上乗せされる

上記のような要因により、太陽光発電システムの設置環境次第で設置費用は変わります。





太陽光発電の販売店の意向から設置費用を考える


太陽光発電システムの販売価格の決め方は、販売店の意向や事業スタイルによって様々で、訪問販売、量販店、ネット販売で価格設定のロジックが異なります。
太陽光発電の販売価格の構成要素は以下の通りです。

販売価格 = 原価 + 販管費 + 利益

● 原価 = 商品価格 + 設置費用
● 販管費 = 人件費 + 家賃 + 車両 + 広告費など


太陽光発電システムの販売価格構成要素

なぜ、ネット販売の販売価格が割安で、訪問販売や地元のリフォーム業者の販売価格が割高なのか、価格構成から解説いたします。

【 商品価格 】
商品価格は仕入れの交渉力によって決まります。
太陽光発電システムの販売店はパナソニックや長州産業など各メーカーや総合商社を通して、太陽光発電システムや家庭用蓄電池、オール電化などを仕入れております。
各メーカーや商社との関係性が重要となりますが、基本的には販売量によるスケールメリットが商品価格に大きく影響するので、ネット販売や量販店など販売量が多い販売店が仕入力が強く、商品価格は安くなります。

【 工事費用 】
工事費用は判断が難しく、価格だけではなく品質も重要な要素です。工事費用を構成する要素は、工事部材の費用と工事スタッフの人件費です。

商品価格を安く仕入れることができない販売店は、工事費用を安くする必要があり、工事技術や部材品質の低い工事下請けに依頼する傾向にあります。
特に量販店は、価格競争に勝つために激安価格で下請け業者に依頼しているようです。

太陽光発電システムの工事はご自宅の屋根に穴をあけるため雨漏りのリスクが伴います。必ず各メーカーが発行するIDを所持している工事スタッフが工事を行う必要があります。
昨今、太陽光発電システムの施工トラブルが多発しておりますが、要因は人材不足により不慣れな工事スタッフを配置したり、場合によってはIDを所持していない場合もあるようです。

部材に関しても同様で、例えば配線を覆うカバーは当社では耐久性が強いPFD管を使用しておりますが、多くの会社が耐久性が低いPF管を使用しています。数年で亀裂が入る危険性があります。
太陽光発電システムは20年、30年と長期間使用する設備なので、工事に関しては費用より品質を重視する必要があります。

【 人件費 + 家賃 + 車両 + 広告費 + 利益 】
販管費においては、訪問販売や地元のリフォーム店、量販店は高額になりがちです。
訪問販売の場合、営業スタッフの成果報酬の割合が高く、連動して販売価格も高額になります。訪問販売の営業マンは高い価格で販売すれば、給料も高くなるので必然的に販売価格が高額になるのです。
また、訪問販売の場合、ネット販売や量販店と比較して顕在的な競合が少なく、価格競争が少ないので、販売店の都合で価格を設定できてしまい、結果的に割高な価格になるのです。

量販店においては、店舗費用と広告費が莫大で、かつ価格志向なので、工事費用を削減せざるを得ません。

当社のようなネット販売店は、他のスタイルと比較すると圧倒的に販管費を抑えることができ、販売価格を安くすることができます。
量販店やネット販売は市場競争の中で価格設定を行っているので、結果的に安い価格になるのです。


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太陽光発電の設置費用を買取制度を踏まえて理解しよう


太陽光発電システムの販売価格は「設置場所の環境」と「販売店の意向」で異なる。と前述しました。

では、太陽光発電システムの販売価格や設置メリットの良し悪しは、何を基準に判断したら良いのでしょうか?

太陽光発電システムの運用は、売電収益が一定期間確定しているので、事前に設置費用に対する費用対効果をシミュレーションすることができ、設置価格と比較することで、メリットの良し悪しを、簡単かつ正確に判断することができます。

【 余剰買取の場合(10kw未満) 】
10kw未満の太陽光パネルを設置した場合、10年間一定の売電価格で発電電力を買い取ってもらえます。
例えば、設置費用200万円、年間売電価格24万円の場合、10年間の売電価格は240万円と推定できます。

利益 = 40万円
 = 売電価格総計240万円 – 設置費用200万円

利回り = 12%
 = 売電価格総計240万円 ÷ 設置費用200万円 ÷ 期間10年


【 全量買取の場合(10kw以上) 】
10kw以上の太陽光パネルを設置した場合、20年間一定の売電価格で発電電力を買い取ってもらえます。
例えば、設置費用500万円、年間売電価格55万円の場合、20年間の売電価格は1100万円と推定できます。

利益 = 600万円
 = 売電価格総計1100万円 – 設置費用500万円

利回り = 11%
 = 売電価格総計1100万円 ÷ 設置費用500万円 ÷ 期間20年
※全量売電の場合、固定資産税や所得税(法人の場合法人税)が課せられます。

上述のように、太陽光発電システムの運用は「売電価格、年間発電量、売電期間」を事前に知ることができるので、利益額、利回りを簡単に算出することができます。
販売価格と売電期間内の売電収益の総計を比較して利益が出る場合は、「提示された販売価格での設置メリットはある」と判断できます。

太陽光発電システムの魅力は、享受できるメリットが期間内の売電のみにとどまらないところです。
発電電力を家庭内で自家消費することで、購入電力の費用を削減する効果があります。
一昔前は、発電電力の売電価格が、購入電力の単価よりも圧倒的に高価格だったので、自家消費が少ない方がメリットが大きかったです。
昨今は状況が一変して、売電価格より購入電力単価の方が高価格になりつつあるので、売電するより、出来る限り自家消費に充当した方がメリットが大きいのです。
太陽光発電システムの設置メリットが「売電事業」から「電気代の節約」に変わったのです。
そうすると、販売価格に対する判断基準も変わります。





太陽光発電機材の寿命と料金シミュレーション


まず、10年間、20年間の「固定買取期間」や「期間中の売電価格」は投資効果を判断する上での意味はなくなります。

【 期間について 】
購入する電力費用を削減することで、利益を得ることができるので、物理的には電気を使っている間は半永久的にメリットを享受することになります。
この場合、期間の区切りは商品の寿命で考えます。

パワーコンディショナー:
太陽光発電システムの中で唯一の精密機械なので、稼働により経年劣化します。
昨今は特に性能が高まり、メーカー提供の保証期間は概ね15年間です。すなわち15年以上は機能します。万が一15年以内に故障した場合は、無償修理ができるので追加設置費用はかかりません。

太陽光パネル:
メーカー提供の出力保証期間は25~30年です。精密機械ではないので故障する危険性は極めて少なく、概ね30年以上は正常に発電すると考えられます。

家庭用蓄電池:
家庭用蓄電池を設置することによって、電気料金が安い時間に蓄電でき、電気料金が高い時間に蓄電池の電気を利用することができます。
蓄電池の寿命ですが、例えば東芝7.4kwhエネグーンの場合、10000サイクルと想定されています(1回の充放電を1サイクルと呼ぶ)。
1日1サイクルと推定すると、27年間の耐久性、1日2サイクルで14年の耐久性と考えることができます。

上記から、パワーコンディショナーの寿命が最も短いと考え、15年間を基準にします。
15年でどの程度の電気料金の費用を削減できるか?それに対しての販売価格で導入価値を判断できます。

【 利益について 】
考え方はシンプルで、太陽光発電システムや蓄電池によって、どの程度電気料金を削減できるか?
1日に削減できる電気料金を算出し、15年に換算することで、販売価格に対する効果を比較できます。

【 適正価格のシミュレーション 】
上述の前提を踏まえて、シミュレーションしてみます。
世帯人数:3人
1日の電気使用量:16kwh(15~18kwh程度)
電気料金単価:35円/kwh
※電気料金は、現状30円/kwh程度から5年で3円/kwh程度値上がりすると予測されております。

太陽光発電システム設置容量:5kw
蓄電池容量:7.4kwh

太陽光発電システムの1日の発電量:15kwh
発電電力の自家消費量:5kwh/日
蓄電池に蓄電する容量:7.4kwh/日
※余剰発電分の2.6kwhは売電に充当するが今回のシミュレーションでは省略します。

1日に節約できる電力量 = 12.4kwh/日
 = 5kwh/日 + 7.4kwh/日

1日に節約できる電気料金 = 434円/日
 = 12.4kwh/日 ✕ 35円/kwh

15年間に節約できる電気料金 = 2,376,150円
 = 434円/日 ✕ 365日 ✕ 15年

販売価格が2,376,150円より低価格であれば「設置メリットはある」と判断できます。

ということで、太陽光発電システムの価格の判断は、販売価格に対しての収益(節約額)で判断できます。

収益は「発電量 ✕ 売電価格」
節約は「(自家消費分+蓄電分)✕ 購入電力単価」

収益や節約が販売価格よりも大きければ導入メリットあると判断できます。




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