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2030年代半ば、ガソリン新車販売禁止。電気自動車と太陽光発電がお得!

投稿日:2020年12月03日

2030年代半ば、ガソリン車新車販売禁止へ

V2Hのメリットとデメリット

電気自動車(EV車)とハイブリッド車で環境改善!

日本政府は、2030年代半ばまでに「ガソリン車の新車販売を禁止」する方針です。
基本的には電気自動車(EV車)を普及促進しますが、日本の場合は多くの自動車メーカーがハイブリッド車にも注力しており、結果的に電気自動車(EV車)とハイブリッドの両輪で環境改善に取り組む方針です。

電気自動車(EV車)の普及は、環境改善の施策として世界的な潮流で、政府・地方自治体ともに電気自動車(EV車)の導入に対して「高額の補助金を交付」しています。

2021年は、電気自動車の導入に対して最大80万円の補助金が交付されます。
2021年の補助金の詳細は、以下のページをご参照ください。

電気自動車(EV車)の2021年の補助金

燃料代と電気代の節約に「太陽光発電」と「V2H」が効果的

電気自動車(EV車)と太陽光発電の相乗効果は非常に高く、実際に太陽光発電システムを設置されている方の電気自動車(EV車)の保有比率は非常に高いです。

さらに、V2Hを導入することで、太陽光発電の発電電力を電気自動車(EV車)に充電したり、電気自動車(EV車)の蓄電電力を家庭内に供給できます。
▶ V2Hのお見積りを依頼する

◆ 太陽光発電・電気自動車(EV車)・V2Hの導入メリット
【 経済メリット 】
昼間は太陽光発電の発電電力で電気自動車(EV車)を充電できるので、電気自動車(EV車)の充電費用を削減できます。
また、太陽光発電の発電電力で充電した電気自動車(EV車)の電力を家庭内に供給することで、ご自宅の電気料金を削減できます。

【 災害対策 】
停電が発生した際、電気自動車(EV車)のバッテリーを非常用電源として、ご自宅に供給できます。
昨今、家庭用蓄電池が急速に普及しておりますが、家庭用蓄電池の蓄電容量は大きいタイプでも16kWh程度です。
電気自動車(EV車)の場合、リーフで62kWh、アリアで90kWhと家庭用蓄電池とは比較にならないほどの蓄電容量で、災害が長引いた場合でも不自由なく電気を使用できます。

太陽光発電・電気自動車(EV車)・V2Hの導入メリットや価格、基本動作など動画で解説しておりますので、ご参照ください。

◆ 太陽光発電・電気自動車(EV車)・V2Hの基本動作
太陽光発電と電気自動車(EV車)とV2Hの基本動作を解説します。
非常にシンプルで、操作も簡単です。

【 通常時の昼間 】

V2Hの昼間の動作

① 太陽光発電の発電電力を自宅で消費
② 余剰発電電力をV2Hを介して電気自動車(EV車)に充電
③ さらに、余剰発電電力があれば電力会社へ売電

【 通常時の夜間 】

V2Hの夜間の動作

① 夜間の低価格の電力を購入
② 自宅で消費、同時に電気自動車(EV車)に充電

【 停電時の昼間 】

V2Hの停電時の昼間の動作

① 電気自動車(EV車)から家庭内に供給
② 太陽光発電を稼働させ、発電電力を自宅に供給
③ 余剰発電電力を電気自動車(EV車)に充電

【 停電時の夜間 】

V2Hの停電時の夜間の動作

① 電気自動車(EV車)から自宅に供給

V2Hの導入により電気自動車(EV車)の充電電力と太陽光発電の発電電力、電力会社からの購入電力を最適利用できます。
電気自動車(EV車)は「ただの車」から「動く蓄電池」という概念に変わるかもしれません。
現に、テスラモーターズは、「自動車事業」ではなく、「バッテリーマネジメント事業」と位置づけられています。
災害が多い日本では、特に非常用電源としての機能は安心です。

お見積りは全て無料です。まずは、お問合せください!

ガソリン車の新車販売禁止から考える世界の傾向

地球の環境改善、温室効果ガスの削減は喫緊の課題で、電気自動車(EV車)の促進は日本をさきがけて世界中で取り組まれています。

◆ 世界のガソリン車の販売禁止時期
 ・ノルウェー:2025年までに
 ・スウェーデン:2030年までに
 ・オランダ:2030年までに
 ・ドイツ:2030年までに
 ・アイルランド:2030年までに
 ・アイスランド:2030年までに
 ・スロベニア:2030年までに
 ・イスラエル:2030年までに
 ・イギリス:2030年までに
 ・カナダ:2035年までに
 ・アメリカ:カリフォルニア州で2035年までに
 ・中国:2035年をめどにEV車とハイブリッド車のみ
 ・フランス:2040年までに
 ・スペイン:2040年までに

ガソリン車の販売禁止はあくまで「新車」が対象で、すでにご所有の車は対象外です。

電気自動車(EV車)を促進する国はおもに先進国です。
実際は、排気ガスの排出量は人口が多く経済成長がめまぐるしいインドや東南アジアが圧倒的に多いわけで、目的合理性を考えれば、東南アジアの新車を全て電気自動車(EV車)に変えれば、温室効果ガスの削減効果が高いはずです。
日本と違って、途上国では同じ車に10万km以上乗るのが当たり前で、ガソリンの純度も低く、排気ガスの排出量が多いです。
途上国は経済成長がめまぐるしく、所得が増え、マイカーを所有する中間層が増えていますが、新車の電気自動車(EV車)を購入できるほどではありません。
また、電力のインフラ普及も不十分で、毎日のように瞬間的な停電が発生しています。
電気自動車(EV車)の普及で、電力需要が高まっても電力設備が対応できない状況なのです。
環境改善を実現するためには、先進国の財務的技術的な支援と、先進国辞退の率先した取り組みが不可欠で先進国としての務めです。

住宅・車の電力マネジメント

電気自動車(EV車)の促進は、世界的には環境改善、温室効果ガスの削減が主な目的ですが、日本国内では電気自動車(EV車)の普及がもたらす効果は多様で、以下があげられます。
 ・環境改善
 ・エネルギー源分散
 ・化石燃料の輸入依存軽減
 ・災害時の非常用電源

従来は車と住宅、車とネットを関連付けて考えることはほとんどありませんでしたが、電気自動車(EV車)、自動運転の普及により、全てを関連付けてマネジメントすることができます。

上述のように、V2Hを導入することで太陽光発電システムの発電電力を電気自動車(EV車)に充電したり、停電時に電気自動車(EV車)のバッテリーから自宅に給電するなど、電力を自由に融通できます。
電気料金の節約や、非常時の電源確保など、従来の車の利用価値が大幅に変わります。

また、自動運転が普及すればオンラインでの常時接続が前提となり、車内でのインターネット利用も当たり前になります。

電気自動車(EV車)を検討中であれば、合わせてV2Hの導入をおすすめします。

V2Hのメリットとデメリット

電気自動車とV2Hの高額補助金!

環境省にて「電気自動車、V2Hの高額補助金」の申請受付中です。

電気自動車(EV車)で最大80万円、V2Hで最大115万円の超高額補助金なので、導入予定の方は自治体の補助金も含めてフル活用しましょう。

当社では補助金の代行申請を承っております。補助金の詳細については以下ページをご参照ください。

EV補助金

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