電気自動車の充電設備を徹底分析

ガソリン車から電気自動車に乗り換えたいと思ってる方もいるかもしれません。排気ガスを出さない電気自動車は環境にやさしく、エネルギー・走行コストに関しても、ガソリン車と比べて経済性が良好です。
ただし、電気自動車を走らせるためには充電設備が必要です。電気自動車の充電設備は、複数の種類があり、種類ごとに特徴やメリット・デメリットが異なります。設置に際して覚えておくべきポイントや注意点もあります。
この記事では、電気自動車の充電設備に関する基礎知識や役に立つ情報をまとめました。すでに電気自動車を導入している方や、導入を検討している方もぜひ参考にしてみてください。
▶ V2Hの商品比較・メリットデメリット

電気自動車の充電設備とは？

電気自動車の充電設備は、電気自動車を走らせるために必要なエネルギーを補給するための設備です。電気自動車を走らせるためのエネルギーとしては「電気」が必要になります。その電気を補給するための設備が充電設備です。
充電の仕組みはガソリン車に似ています。電気自動車と充電設備を専用のケーブルでつなぎ、簡単な操作で給電・充電が行えます。設置場所は民間事業者が各地に展開する公共充電ステーション（充電スタンド）に加えて、最近は戸建てやマンションなど居宅で充電できる自宅用充電スタンドも増えてきました。

充電設備の種類と特徴

電気自動車の充電設備には、その特徴や仕様、性能、機能によって、「普通充電器」「急速充電器」「V2H」の3種類があります。以下で、それぞれの特徴とメリット・デメリットを解説していきます。

普通充電器とは？

普通充電は、電気自動車のなかで最もスタンダードな充電設備です。200Vまたは100Vの二つの規格があり、約3kW〜6kWと出力が低めなため、充電時間に5〜8時間程度を要しますが、一方でバッテリーへの負担が少なく、低コストで導入できるなどのメリットがあります。
出力が低く充電に時間がかかるものの、バッテリーには優しくてかつ安く設置できるのが普通充電のエッセンスです。電気自動車充電設備の普及状況は流動的ですが、普通充電は公共用・自宅用いずれの充電スタンドにおいても多く設置されており、特に自宅用充電器の代表的な規格として知られています。

急速充電とは？

急速充電は、文字通り30分程度の急速な充電を可能とする充電設備です。安定的かつ安全な大容量の充電を可能とする「CHAdeMO」を規格化しており、いずれの充電器も50kW以上と高出力なため、普通充電と比べて比較的短時間で充電を完了することができます。
電気自動車を実用的なインフラとして根づかせるため、一刻も早い普及が期待されているのがこの急速充電です。一方、急速充電は普通充電と比べて導入コストが高く、設置の際には高圧契約が必要になるなどのデメリットもあります。

V2H（充放電設備）とは

V2H(Vehicle to Home）は、充放電設備と呼ばれることからも分かるとおり、充電も放電も両方できる便利な充電設備です。電力会社から需要した家庭用の電気を電気自動車へ充電する一方、電気自動車に蓄電した電気を家庭用電源として放電することができます。太陽光発電した電気を充放電することも可能です。
急速充電と同じく、コネクタ規格にはCHAdeMOが採用されており、充電口は急速用ですが、出力は普通充電と同等であるため、充電スピードも普通充電並みとなっています。

急速充電器と普通充電器の違い

普通充電と急速充電の違いは、電源の種類、充電出力、充電スピード、設置場所、導入コストにあります。普通充電は電源に交流を使用しますが、急速充電は直流です。また充電出力は普通充電が約3kW〜6kW、急速充電は50kW以上となります。
充電スピードは、普通充電が5〜8時間程度ですが、急速充電は30分程度です。設置場所は普通充電が家庭用・公共用、急速充電はもっぱら公共充電ステーションで用いられています。最後に導入コスト（設備本体価格）は、普通充電が数千円〜数十万円程度、急速充電は100万円〜です。

家庭用充電器の設置ガイド

「電気自動車の家庭用充電器はどのように設置するの？」「自分で設置することもできる？」と思う方もいるかもしれません。そんな疑問に答えるべく、ここでは家庭用充電器の設置のポイントや工事の流れ、費用について解説します。

家庭用充電器の設置で知っておくべきポイント

家庭用充電器を設置する際は、以下のポイントに留意しましょう。
　●　自宅の電圧
　●　契約アンペア数
　●　充電器のタイプと設置場所

電気自動車の充電に使用する電圧は200Vがポピュラーです。そのため、100V専用の住宅に充電設備を設置する場合、200Vに対応するための工事が必要です。

また、電気自動車の充電では一般的に15Aの電流を使用しますが、現在の契約アンペア数でブレーカーが落ちる可能性が高い場合は、契約アンペア数の変更を検討する必要が出てきます。また、電気自動車の充電設備は壁掛けタイプやスタンドタイプなど、充電器のタイプによって工事内容と設置費用が変わります。

同様に、設置場所（戸建・マンション）や充電器の設置場所とブレーカーの距離によっても、費用が変わったり追加料金が発生したりするため、これらの点も事前にチェックすることが大切です。

家庭用充電器の設置工事の流れ

家庭用充電器における設置工事の流れは以下のとおりです。
　1.設置業者の選定
　2.現地調査
　3.契約締結
　4.工事開始

家庭用充電器に対応する設置業者は多数存在するため、各社の施工実績やアフターサポートを比較検討しながら、自分に合った業者を選ぶことが大切です。

現地調査では、設置環境の確認を行います。環境条件によって、選ぶべき充電器タイプや工事の内容も変わってきますので、依頼者の立ち合いが必要です。

現地調査が済んだら、見積りを確定し、正式に契約を結び、工事開始となります。

家庭用充電器の設置費用

家庭用充電器の設置費用は業者によって変化しますが、相場は10万円〜30万円程度がだいたいの目安です。実際の費用は、充電器や施工費用だけでなく、ブレーカーから充電器までの配線の長さや、その他の条件で変動します。そのため、設置業者選定の際に各社の料金プランを確認しておく必要があります。

公共充電ステーションの利用方法

家庭用ではなく公共の充電ステーションの利用方法を紹介します。

公共充電ステーションとは？

公共充電ステーションは、不特定多数のEVユーザーが利用可能な充電スポットです。設置場所は、ホテルやショッピングセンター、カーディーラー、コンビニ、SA・PA（高速道路）、公共施設など多岐にわたっています。

充電器の種類によって設置場所が異なっているのが特徴です。普通充電はホテルやショッピングセンターなど比較的滞在時間が長い場所に、急速充電器はドライブ途中の充電に立ちよりやすいコンビニ、SA・PA、道の駅などに設置されています。普通・急速両方を備えた充電スポットもあります。

公共充電ステーションの利用の流れ

公共充電ステーションにおける利用の流れは以下の手順です。
　1.指定されたスペースに車を駐車する　
　2.電気自動車（EV・PHV含む）の電源ボタン（パワースイッチ）をOFFにする
　3.充電器の手順に沿って充電カードを認証する
　4.充電口を開けコネクターを差し込む
　5.充電開始ボタンを押す、または自動充電の開始まで待機する
　6.充電終了ランプの点灯を確認し、充電終了ボタンを押す
　7.コネクターとケーブルを元の場所に戻す

おおまかな流れはガソリンスタンドの利用方法と変わりません。特徴的なのは充電カードです。充電カードはユーザー認証だけでなく、事前にカードや支払い情報を登録しておくことで、決済カードにも使えるなどマルチな働きをします。充電カードがなくてもスマホやクレジットカード等で決済可能です。

公共充電ステーションを利用する際の注意点

公共充電ステーションは、文字通り公共の充電設備です。自分だけでなく多くのドライバーが使用します。そのため、充電口の開け閉めや、コネクター・ケーブルを元の場所に戻すなど、マナーをしっかりと守りましょう。

なお、公共充電ステーションの大部分を占めるeMP（e-Mobility Power）の充電スタンドでは、現金での支払いに対応していません。そのため前もって充電カードを作成するか、クレジットカード等の支払情報を登録しておく必要があります。

充電時間を短縮するコツ

電気自動車の充電時間はできるだけ短縮したいところです。ここでは、充電時間を短縮するコツをご紹介します。

フル充電をさけ半分におさえる

状況にもよりますが、電気自動車は必ずしも100％フル充電する必要はありません。公共充電ステーションと自宅の充電スタンドの両方が活用できる環境なら、1回の充電は半分程度でも対応可能です。充電量を半分にすると、その分の充電時間を短縮できます。

充電器の出力を変更する

電気自動車の充電時間は、充電設備の出力に左右されます。出力を上げれば上げるほど充電速度は速くなり、充電時間を短縮できます。公共充電ステーションの場合は難しいですが、自宅に設置した家庭用充電器なら自ら出力変更が可能です。

例えば、普通充電器（3kW/6kW）の場合は、3kWから6kW以上への変更により充電時間の短縮ができます。ただし、出力変更によってブレーカーが落ちるリスクがあるため、契約数アンペアの変更も含めて事前に専門業者に相談しましょう。

V2H機器を導入する

V2Hの利点は、電気自動車←→家庭用電源における双方向の充放電だけでなく、充電に際して急速充電用の充電口を使用できることもあります。これにより、6kWでの充電が可能となり、3kWの出力が一般的な普通充電器においても、その倍の速さで充電が行えます。
ただし、電気自動車のなかにはV2Hに対応していない車種もあるため、導入前に確認しておきましょう。

充電設備のメンテナンスと安全性

電気自動車の充電設備の安全性は、製品自体のクオリティに加えて、定期的なメンテナンスを行うことによって確保されます。
普通充電（家庭用）は急速充電と比べて故障しにくいといわれますが、完全無欠ではありません。耐用年数（8年程度）があるのはもちろん、経年劣化によって修理や部品交換を行ったり、清掃を行ったりする必要も出てきます。
まして出力の高い急速充電器は、普通充電と比べて感電や着火といったトラブルリスクが大きいため、定期的な点検やメンテナンスは必須です。
さらに、新規で電気自動車の充電設備を設置する際は、充電器のクオリティだけでなく、メーカーや販売会社のアフターメンテナンスを選定基準に入れる必要があります。
充電設備のメンテナンスは専門業者でなければ対応できないため、異常があったらすぐに専門業者に連絡しましょう。この点、アフターサポートが充実した設置業者に依頼すると安心です。

電気自動車充電の経済性

電気自動車充電の経済性を論じるのは簡単ではありません。なぜなら、経済性の定義や考慮される要因にはさまざまなものがあるからです。それを踏まえて説明すると、ランニングコスト（走行コスト）だけに着目した電気自動車充電の経済性は、ガソリン車と比べて良好であるといえます。
一般社団法人 次世代自動車振興センターが行った試算によると、100km走行した場合のEV車とガソリン車それぞれのランニングコスト（燃料代・電気代）は、ガソリン車約690円に対して、EV車は約310円という結果が出ています。
電気料金はガソリンより安く、価格変動（ボラティリティ）の幅も小さいため、走行コストに関しては抜群の経済性を発揮できるのが魅力ポイントです。一般的な電気契約でガソリン車と比較した場合、年間で約3万6千円も安かったという試算もあります。
もちろん実際の経済性は、燃料代のみならず、充電器の購入費、設置費用、メンテナンス費用、税金、保険料などさまざまな要因を考慮することが必要です。

充電設備を選ぶときのポイント

設置場所や目的に適した充電設備がある

電気自動車の充電設備は、設置場所や目的に沿って選ぶことが大事です。例えば、戸建てやマンションなど民間住宅に設置する場合は、小規模な利用人数を想定する普通充電器を選ぶのが一般的です。
逆に、スーパーや観光駐車場など規模の大きな施設に設置する場合は、事業者向けの急速充電器が適しています。
また、電気自動車に蓄電して走行するだけでなく、災害など非常用電源として使いたい場合は、電気自動車-家庭用電源間で双方向の充放電が可能なV2Hを選ぶのがおすすめです。

家から駐車場までの距離に合わせて充電器のタイプを選ぶ

家庭用充電器を設置する場合は、壁掛けタイプかスタンドタイプのいずれかを選ぶことになります。選ぶポイントは性能や好みも大事ですが、設置場所から駐車場までの距離をチェックすることも重要です。
機種にもよりますが、設置場所から駐車場までの距離が遠いと、壁掛けタイプではケーブルが届かない可能性があります。この場合は、距離の調整が可能なスタンドタイプを選ぶのがよいでしょう。
このように、設置場所と駐車場の距離に合わせて充電器のタイプを選ぶ必要があります。

充電器の出力で選ぶ

戸建てやマンションなどプライベート施設に普通充電を導入する際は、出力のチェックも大切です。上述したとおり、普通充電には3kWと6kWの2種類の出力があり、出力によって充電スピードが変化します。3kWと6kWを比べると、6kWの方が充電スピードを短縮できます。
導入コストとの兼ね合いも考慮しながら、どちらの出力を選ぶか、ニーズに沿って検討することが必要です。ちなみに、V2Hも最大出力6kWで充電可能です。

充電設備の補助金

電気自動車は初期費用が高いため、購入を控えている方もいるかもしれません。そういう場合に助けとなるのが「補助金」です。補助金は、国や自治体によって電気自動車の車両購入費や充電設備の設置費用の一定額を支援してもらえる制度です。
支援制度は国や自治体でさまざまですが、例えば国の充電インフラ補助金では、充電設備費・工事費に関して50％〜100の補助が受けられる可能性があります。また、国と自治体の両方で適用となった場合は、さらに多くの導入コストを節約することが可能です。
そのため、電気自動車と充電設備の導入に際して資金面に不安のある方は、補助金を活用することを検討してみましょう。
電気自動車の補助金に関するルールや要件、補助金額の上限などは年度ごとに改定されます。毎年の予算に沿って制度がつくられるため、内容が流動的です。補助金の対象車種が決められていたり、中古車は対象外となったりするなど注意点もあります。
こうした点を踏まえ、電気自動車・充電設備の導入で補助金を活用する場合は、補助金の申請代行や申請サポートを提供するなど、補助金に詳しい業者に依頼するのがおすすめです。

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